※この記事は、2019年の予備試験向けに公開した記事になります。
資格試験予備校の『資格スクエア』は、４月２９日(月)１０時に予備試験短答式試験の『未来問』を無料提供することを発表しました。
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予備試験短答式試験の『未来問』とは？
『未来問』とは、予備試験短答式試験の過去問やテキストを学習したAIが本試験で出題される問題をまとめた予想問題集です。資格予備校大手の『資格スクエア』が開発しました。
『未来問』は、４月２９日から資格スクエアのホームページで無料でゲットすることができます。
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『未来問』の第一弾は宅建試験の予想問題でした。今回の予備試験版の『未来問』は、好評だった宅建試験の『未来問』に続く第二弾です。
宅建試験の『未来問』は、平成30年10月9日の無料提供開始から2時間で約200名、１週間で1800人の方が受験されました。最終的には約2600人が『未来問』を使って本試験を受験されています。
昨年度の宅建試験『未来問』利用者へのアンケート調査結果では、61.7％の方が試験に合格したと回答しています。また、全体の62.1％の方々が『未来問』の本試験への出題を実感し、自身の合否に影響があったと回答しています。
予備試験短答式試験の合格得点率は、例年60％前後です。予備試験版『未来問』では、この合格基準と同水準の出題予測的中率60％を記録しているそうです。
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予備試験短答式『未来問』の開発メソッド
予備試験短答式『未来問』は、『資格スクエア』が開発した独自のプログラムによってAI(人工知能)が毎年度の出題傾向を学習(※)し、出題傾向予測エンジンを用いて、今年度の出題問題95問を作成しています。
※学習ソースは、直近5年分の過去問題、資格スクエアの予備試験講座テキスト3,500P分、資格スクエア論証集のデータ、Wikipediaの法律用語344P分です。
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予備試験の合格率は例年４％と大変低く、合格するハードルがとても高いので、合格までに何年もかけて勉強される方がほとんどです。しかし『未来問』を開発した『資格スクエア』の代表である鬼頭氏は、「本当に大切なのはその後の実務経験」だと考えています。『未来問』を使って一刻も早く試験に合格し、少しでも早く実務に触れて欲しいという想いから開発されました。
『未来問』は今後ますます的中率が向上することが予想されます。本試験問題に近い問題を事前に受験することになるので、『未来問』を解いて本試験に臨んだ受験生の合格率は格段に上がりそうです。
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『未来問』の今後
『未来問』は、第１弾として宅建試験、そして第２弾として今回の予備試験短答式試験未来問がリリースされました。
今年はこの他にも「社労士試験」や他の法律資格試験、センター試験版の『未来問』の開発が進められています。開発が重ねられることにより『未来問』の精度は向上し、本試験での的中率はより一層向上することでしょう。
また、今年の予備試験短答式『未来問』の的中率は、試験翌日の5月20日(月)に発表される予定です。
最後に、未来問を紹介した資格スクエアのYoutube公式チャンネルの動画をご紹介します↓↓。是非、ご視聴くださいね。
2019/5/21追記：平成３１年度の的中率は約６０％
資格スクエアは、平成３１年度予備試験の翌日の5/20に『未来問』の的中率を発表しました。
今年の短答式試験の『未来問』の出題カテゴリーの的中率は、95問中、57問の約６０％でした。これは短答式試験の合格ラインと同水準です。
つまり『未来問』をしっかりやり込み、『未来問』で出題された問題の内容を理解しておけば、短答式試験の合格水準に達成できたということを意味します。
以下の問題のように、『未来問』の問題が、本試験でほぼそのまま出題されたものもあります。
| 本試験問題 民事系 第２６問 | 未来問 民事系 第１５問 |
| １．判例の趣旨によれば、会社の行為は商行為と推定され、これを争うにおいて当該行為が当該会社の事業のためにするものでないことの主張立証責任を負う | ア 判例の趣旨によれば、会社の行為は、商行為と推定され、これを争うにおいて、その行為がその会社の事業のためにするものでないことの主張立証責任を負う。 |
平成３１年度の『未来問』の本試験の予測結果は、以下の資格スクエアの本試験分析動画の冒頭でも解説されています。
平成３１年度の予備試験短答式試験をAIが予想した『未来問』は、無料でゲットすることができます。
是非試験勉強にご活用くださいね。皆様の合格をお祈りしています。
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